テルモグループのサステナビリティ

テルモグループ サステナビリティ基本方針

テルモは「医療を通じて社会に貢献する」という企業理念に基づき、医療の進化と患者さんのQOL向上に取り組むことを社会的使命(パーパス)と考えます。これらの実現のため、すべての活動におけるクオリティーへの徹底的なこだわりと、新たなテクノロジーの活用により、価値あるソリューションを創造し、広くグローバルに普及させていきます。

さらに、社会・地球環境が大きく変化する中で、様々な社会課題解決にもテルモがリーダーシップをとって取り組み、幅広いステークホルダーの期待に応えてまいります。

これらサステナビリティの取り組みを通じて、持続可能な社会の実現に寄与すると共に、新たなテルモの強み、テルモらしさを創り上げ、自社の持続的な成長につなげていきます。グループアソシエイト全員で、「コアバリューズ」と「グループ行動規範」を拠り所にしながら、医療と社会の未来へ挑戦していきます。

サステナビリティ重点活動テーマ

テルモは、「テルモグループ サステナビリティ基本方針」に基づき、企業理念の実現に向けて重点的に取り組むべき項目として7つのサステナビリティ重点活動テーマを定めました。これらの重点活動テーマは、社会への価値創造(「社会価値創造」)と、それを支える基盤(「社会価値創造を支える基盤」)という2つのカテゴリーで構成されています。

社会価値創造

「医療課題の解決」を最重要活動テーマと位置づけ、本業を通じて「医療の進化」と「患者さんのQOL向上」に貢献することで、社会への価値を創造し、持続可能な社会の実現と自社の持続的な成長につなげていきます。

社会価値創造を支える基盤

社会価値の創造を支える基盤として、「トータルクオリティーの追求」「人財活躍の推進」「環境負荷の低減」「アソシエイト・ビジネスパートナーの命と人権」などの6項目を重点活動テーマとして定めました。様々な社会的要請にも応えながら、テルモ独自の活動を通して強固な事業基盤を創り上げていきます。

重点活動テーマ

重点活動テーマの特定プロセス

以下のプロセスを経て、テルモグループの重点活動テーマを特定しました。

Step1

課題の抽出

GRI*1やSASB*2などが公表しているサステナビリティ関連のガイドラインや基準などを参照し、テルモグループに関連のあるサステナビリティ課題を網羅的に抽出。

Step2

優先順位づけ

抽出した課題について、ステークホルダーにとっての重要度と、企業理念との関連性などテルモグループにとっての重要度を評価し、双方にとって重要度の高い課題を抽出。

Step3

重点活動テーマの特定

抽出された重要度の高い課題の内容を基に、テルモグループにおける現状の取り組みも考慮しながら、重点活動テーマを特定。特定されたテーマを経営会議、取締役会で審議し、妥当性を確認。

  • *1

    GRI(Global Reporting Initiative:グローバル・レポーティング・イニシアチブ)
    オランダに本部を置くサステナビリティレポートのガイドラインを提唱する非営利団体。

  • *2

    SASB(Sustainability Accounting Standards Board:米国サステナビリティ会計基準審議会)
    米国におけるサステナビリティ会計基準の作成・普及を目指す非営利団体。

推進体制

グループ全体の活動を統括・推進する「サステナビリティ推進室」が、関連部門や委員会、各グループ会社と連携しながら、サステナビリティに関わる活動方針の立案と重点活動テーマの設定、グループ全体への浸透を図り、具体的な取り組みを促進しています。さらに社内外のステークホルダーの皆様への情報発信や対話などを通じて、テルモグループに対する社会の期待や要請を把握し、取り組みに反映しています。サステナビリティに関する主な取り組みや社会変化に関する内容については、担当役員から取締役会へ定期報告を行うとともに、取締役会からの指摘内容を関連部門にフィードバックし、取り組み内容の改善・向上に生かしています。

国連グローバル・コンパクトへの参加

テルモは、国連の提唱する「人権」「労働」「環境」「腐敗防止」に関する10原則からなるグローバル・コンパクトの取り組みに賛同し、2012年に署名を行いました。「医療を通じて社会に貢献する」という企業理念のもと、事業活動においてこれらの原則の実践に努めています。

国連グローバル・コンパクト10原則

人権 原則1 人権擁護の支持と尊重
原則2 人権侵害への非加担
労働 原則3 結社の自由と団体交渉権の承認
原則4 強制労働の排除
原則5 児童労働の実効的な廃止
原則6 雇用と職業の差別撤廃
環境 原則7 環境問題の予防的アプローチ
原則8 環境に対する責任のイニシアティブ
原則9 環境にやさしい技術の開発と普及
腐敗
防止
原則10 強要や贈収賄を含むあらゆる形態の腐敗防止の取組み
T
O
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